Japan Content Token（JCT）とは？今後の価格、将来性

「Japan Content Token（ジャパンコンテンツトークン/JCT）ってどんな仮想通貨なんだろう？」

「一時、ものすごく盛り上がっていたみたいだけど、現在どうなっているの？」

と、気になっていませんか？

そこで今回は、Japan Content Tokenの以下のポイントについて解説します。

この記事でわかること

さっそく、詳しくみていきましょう。

Japan Content Token（ジャパンコンテンツトークン）とは

Japan Content Tokenとは、シンガポールのOn Parade pte.ltd.が運営する仮想通貨プロジェクト。

イベントの「予約チケット」の販売や転売をブロックチェーンで実現できるプラットフォームJaCKETの普及を目指しています。

独自トークンは、JaCKET上でチケットの決済に用いられるほか、コミュニティにとって有益な協力を行ったユーザーに対する報酬の付与にも使われます。

なお、Japan Content Tokenは「ジャパンコンテンツトークン」のほか、「ジャパンコンテントトークン」と表記されることもあります。

Japan Content Tokenは、日本のイベントやコンテンツの売買に利用されるという、明快な用途を持っているのが特徴です。

来日した外国人にとって、国内でチケットを購入するのは、実はかなりハードルが高いことです。

そもそも、日本語に詳しくなければ、いつどこで販売されるのかもよくわかりませんよね。

そんな中で、海外にいながら国境を越えてブロックチェーン上でチケットを売買できたら便利。

そんな機会を提供しようとしているのが、Japan Content Tokenです。

アイドルやオタク文化を求めて来日する外国人は非常に多いので、オタク系のチケットなどの売買は、常に高い需要があります。

Japan Content Tokenを使えば、イベント主催者がチケットを販売するだけでなく、ユーザー同士での転売も可能。

急遽いけなくなったチケットを販売したり、価値が上昇すると予想するチケットを投資目的で購入するなんてことも可能でしょう。

それでは、Japan Content Tokenの将来性についてどう考えればいいでしょうか？

Japan Content Token（JCT）は、2019年3月26日～4月1日にIEO（イニシャル・エクスチェンジ・オファーリング）によってトークンを販売しました。

IEOとは、トークンの販売を仮想通貨取引所のプラットフォーム上で行うもの。

その特徴は厳しい審査が行われることで、今回のIEOでは、主催した取引所BitForexがJapan Content Tokenに対し審査を行っているものと考えられます。

ICO（イニシャル・コイン・オファリング）と比較して、IEOでは審査を通過しているため、将来性が高いトークンが多い傾向があります。

Japan Content TokenはシンガポールのOn Parade pte.ltd.が運営していますが、その代表取締役は、日本人の水山裕文氏。

同氏は、「ストラクチャード・ファイナンスおよびプライベート・エクイティで20年以上の経験を有する」「企業立ち上げ、企業上場、時価総額1,000億円以上の管理に成功」などと公式サイトで説明されていますね。

さて、日本発祥の仮想通貨としては、モナコインやオタクコインなどが有名です。

モナコインは2ちゃんねる（現在の5ちゃんねる）を発祥としていますし、オタクコインはアニメ・漫画・ゲームなどに対応するコインです。

いずれも日本のコンテンツや、オタク文化にフォーカスしています。

Japan Content Tokenも日本人が手がける仮想通貨として、この後を追うことが期待されています。

ただし実際のところ、プロジェクトは投資家が期待するような進捗をみせてはいません。

記事執筆時点で、Japan Content Tokenの公式サイトのひとつである「https://ja-cket.com/en/」をクリックすると、エラーになりアクセスできません。

公式ツイッターも、2019年9月11日を持って更新されていません。

マーケティングに力をいれていたJapan Content Tokenが情報発信すらしなくなってきていることを考えると、トークンの値上がりも期待が薄いかもしれません。

Japan Content Tokenは国内・海外を問わず、主要な取引所での取り扱いはありません。