「telegram（テレグラム/TON）ってどんな仮想通貨なんだろう？」
「ICOに参加したんだけど、今後もう復活することはないの？」
とtelegramについて悩んでいませんか？
今回は、以下のポイントについて徹底解説。
- テレグラムとは？その基本情報
- テレグラムの将来性
- テレグラム復活の可能性
さっそく、詳しくみていきましょう。
telegram（テレグラム）とは
telegramは、世界最大級のSNS・メッセージサービスである「テレグラム」が進める仮想通貨プロジェクト。独自仮想通貨はGRAM（グラム）です。
TON（Telegram Open Network）というメッセージ機能と、仮想通貨を組み合わせたプラットフォームの提供を目指しています。
大規模かつ著名な企業による仮想通貨参入とあって、2018年に実施したICOでは、世界最大規模の17億ドル（約1800億円）の調達に成功しました。
ただし、2020年12月現在、ローンチ予定だったTONは未だに提供されていません。
その理由については、後述します。
仮想通貨プラットフォーム「TON」とは
TON（Telegram Open Network）は、telegramがこれまで培ってきたSNSやメッセージサービスと、独自トークンGRAMを組み合わせることで、経済圏を作ることを目指したプラットフォームです。
TONの最大の特徴は、その取引（トランザクション）処理能力の高さで、
- ビットコイン：5トランザクション/秒
- イーサリアム：15トランザクション/秒
- TON：数百万トランザクション/秒
と、既存の仮想通貨と比較し、圧倒的に高いスケーラビリティを実現しています。
また独自トークンのGRAMの用途も明確で、送金手数料の支払いや、アプリ内での少額決済、商品の購入に使うことができる構想です。
ちなみに「GRAM」と「TON」がごっちゃになっている方も多いと思いますが、TONというのはネットワークの名前（仮想通貨ではない）で、TON上でやり取りされるのがGRAMコインとなります。
世界最大級のSNS「テレグラム」について
テレグラムは、フェイスブック、ツイッター、インスタグラム、LINEなど、人と人が繋がってメッセージをやりとりできるSNSの一種です。
国内での知名度は上述のフェイスブック、インスタグラム、そしてツイッターなどとくらべると劣りますが、実はテレグラムは、世界に4億人のユーザーを抱えています。
- テレグラム：約4億人
- LINE：約2億人
- フェイスブック：約27億人
- インスタグラム：約10億人
- ツイッター：約3億人
上記のようにユーザー数をくらべてみると、テレグラムの仮想通貨参入が大ニュースであることが分かります。
telegramの将来性は？
それでは、telegramの将来性について考えてみましょう。
2020年12月現在、telegram「TON」は中止
2020年5月、telegramは仮想通貨プラットフォームTON（Telegram Open Network）と、その独自トークンGRAMを完全に中止とする方針を発表しました。
そして2020年12月現在、この決定は覆っていません。
中止となった理由は、アメリカの証券取引委員会（SEC）からの訴訟。
SECは、telegramの独自トークンGRAMについて「有価証券」であると判断し、telegramが無許可で仮想通貨を提供することは違法としました。
telegramは長期にわたり反発し、TONの続行を模索していましたが、ついにICOの調達金を投資家らに返金し、プロジェクト中止を決断しました。
テレグラムのパヴェル・ドゥーロフCEOは以下のように言い残しています。
「米国の裁判所はグラムが米国だけでなく世界でも分配できないと宣言した。なぜだ？彼らは米国の市民がTONプラットフォームにアクセスするための方法を見つけるかもしれないと指摘した。だからグラムは世界のどこにでも配ってはいけないというわけだ。たとえ米国以外の国がTONに対して完全に問題ないと判断してもね」
無念さが伝わってきますね・・・。
telegramの復活はあるのか？
あのtelegramが仮想通貨に参入するとあって、期待していた人も多いはず。
では、TONプロジェクトの復活の可能性はないのでしょうか？
結論としては、「非常に厳しい」といわざるを得ません。
TONを中止に追い込んだのは、telegramの努力不足ではなく「政府」だからです。
「仮想通貨」と「株」は異なる投資商品ですが、仮想通貨の中には、株のような性質を持ちあわせているコインもあります。
そのような性質を持つものは法律上「有価証券」に分類され、未登録に販売してはならないという非常に高いハードルが課されることになります。
有価証券かどうかを判断するには、ハウィーテストと呼ばれる方法があります。
- 投資家ではなく運営者のみの努力に依拠した
- 複数の投資家と運営者が共通の利益を有する
- 利益を目的とした
- 金銭的な投資
これにすべて該当すると、telegramは有価証券だということになります。
telegramは該当していないと反発していますが、政府には勝てなかったということですね。
仮想通貨のような金融商品が登場している中、既存の規制は古いとの反発の声も大きくなっているため、これから仮想通貨に対応した新たな規制案が生まれる可能性もあるでしょう。
そうなれば、telegramが規制を回避し、TONプロジェクトも復活するかもしれませんが、現状では特別な「何か」が起きない限りはTONやGRAMトークンが日の目を見ることはなさそうです。
telegramの買い方
プロジェクトは中止しているため、購入することはできません。