【仮想通貨】絶対に買ってはいけないICOとその見極め方とは？

儲かるICOってどうやって見極めればいいの？買ってはいけないICOってどんなの？

ということで今回は、絶対に買ってはいけないICOとその見極め方について解説していきます！

仮想通貨のICOの９割は詐欺です・・・

何も考えずに買ってしまうと、大損していまいますので、この記事でその見極め方をマスターしましょう！

✅この記事で分かること

・危険なICOの見極め方

・実際の選定方法

・ICOを購入する方法

ICOに投資するための気を付けたい選定基準
実際にICO銘柄を見ていきましょう

ICOに投資するための気を付けたい選定基準

whitepaperやホームページでビジネスプランが明確にされているか
ロードマップが存在しているか
集めた資金がどのように使われるかが明確か
そもそも他の既存の通貨で代用されないか
人気すぎてしまわないか
セミナーや代理店を通して販売されていないか
販売価格がプレセール(ICO)期間で大きな価格差がないか
プロダクトやアプリの場合は開発版やテスト版などが存在するか?
プロジェクトメンバーとコミュニケーションは取れるか?
コインの時価総額が割安かどうか?

以下は余裕がある人向け

ソースコードが Github に公開されているか
Githubのcommitの更新が最近も行われていたり、活発であるか

コードが分かる人がいれば、進捗状況やコードの質、どのくらいの人が参加しているかを確認してもらい、最終的にリリースされそうか尋ねてみましょう！

1 .ビジネスプランや通貨の用途が明確であるか

そのプロジェクト(仮想通貨)はそもそも何のためにあるのか、何をするのかというのを把握する必要があります。

なぜなら、投資は投資した金額以上にリターンを得るために行うものですから、他の人に自分よりも高くその仮想通貨を買ってもらう必要があります。

そのためには、プロジェクトがしっかりと進行しているのはもちろんのこと、投資家の目を引くようなビジネスプランが用意されていなければなりません。

そのビジネスプランは通常、ホワイトペーパーと呼ばれる仮想通貨のプロジェクト概要を示したものに記されています。

そこには、

どのようなことを実現しようとしているのか?
どのような方法でプロジェクトを成功させようとしているのか?
競合より優位に立てる技術はあるのか?
それは本当に実現可能か?
そもそも、そのプロジェクトはこの世界に必要か?

などが書かれており、しっかりと見ていく必要があります。

例えば、過去に「全く使い道のない仮想通貨」だとホワイトペーパーに直々に書かれているプロジェクトもありました。

EOSというプロジェクトでしたが、「目的がない、用途がない使い道のない仮想通貨」だと記載されています。

この案件ではなんと、開始18時間で16億円ほどの資金調達がされたということですから、「ICOは儲かるからとりあえず参加しよう」という人がいかに多くいるかが分かるでしょう。

※今後このプロジェクトがどうなるかはわからないが、ICO儲かるから投資するという思考ではなく、しっかりと吟味が必要です。

ホワイトペーパーを読めといっても「英語だしメンドクサイなあ」という方は、「グーグル翻訳」か「無料のオンライン文書翻訳者」を利用してみてください。

ホワイトペーパーはPDF形式になっているものが多いので、それをダウンロードしてこれらのサイトにアップロードするだけです。

グーグル翻訳:
無料のオンライン文書翻訳者

「今、翻訳する」をクリックすると以下の画面になりますので、該当のファイルをアップしてください。

2 ロードマップがあるか

ロードマップというのは、企業やプロジェクトが今後どのような製品・サービスをリリースしていくのかという計画を時系列でまとめた図、あるいは発表のことです。

特に、仮想通貨のプロジェクトの場合ですと、まだサービスが始まってもいなく、これからという場合が多いです。

そのため、ロードマップがあることにより投資家がよりイメージしやすく、投資が集まりやすくなります。

つまり、価格の上昇につながりやすいということです。このロードマップは通常、それぞれの暗号通貨の公式サイトに掲載されておりますので、しっかりとご覧になっていただければと思います。

3 集めた資金がどのように使われるかが明確か

ICOを行う理由は、何かしらプロジェクトを行うにあたり資金が必要だからこそ行います。

そして、資金調達した後に実際に何に使うのか明確でなければいけません。そうでなければ不安ですよね。

例えば、マーケティング費用なのか、開発費なのか、従業員を雇用するための費用なのか。それらをしっかりと提示することで、投資家も安心して投資することができます。

4 そもそも他の既存の通貨で代用されないか

すでに存在する通貨で代用できるのであれば、新しく開発する意味は薄れてしまい、大きなインパクトは残せません。

状況を良くするとしても限定的でしょうから、ICOで狙っていくような通貨には該当しないと判断します。

5 人気すぎるICOは危険

数多くある中でICOどれに参加しようかと迷った際に、評判がいいから参加しようというのは少々危険です。

というのも、人気があればあるほど価格が上昇しないということもあるからです。

「えっ」と思われるかもしれませんが、人気が高く、ICO期間中の通貨発行数に上限の設定がないものは価格が上がらないケースが多いのです。

なぜなら、ICOというのは基本的に誰でも参加することができ、発行数に上限がなければ欲しい人はみんな買えてしまうからです。

欲しい人がみな買ってしまったら、ICO終了後に欲しいという人、つまり買い手がいなくなり売れなくなってしまいますよね。

投資にかぎらず商売全般に言えることですが、自分が買った時よりも高値で買ってくれる人がいない限り稼ぐことができません。

実際にそのような事が起こりました。

Bancorという仮想通貨のICOです。

開始わずか3時間で167億程度集まり、過去最高記録となりました。

しかし、その後多くの取引所に上場したものの、価格はほとんど上がらずICOの価格割れという結果になっています。

6 セミナーや代理店等で販売される

巷ではセミナーや代理店経由でまだ未上場の仮想通貨をススメられるケースがありますが、そちらは絶対にやめたほうがいいでしょう。

仮想通貨の場合、ICOをする際にはまず、公の公式サイトで行われるため、セミナーや代理店経由で販売されることはありません。

日本だけ先行販売、ここだけでなどと限定性を煽るようなことがあった場合は赤信号となります。

7 プレセールで2倍以上の価格差があるもの

プレセールで2倍以上の価格差があるものは危険です。

開発者は通貨を市場に定着させるつもりがないと判断できます。

というのも、プレセールの段階で2倍以上になっていると、市場公開された瞬間にほとんどの所有者が売りに出しますが買い手がつかず、価値が暴落してしまうからです。

8 プロダクトやアプリの場合は開発版やテスト版などが存在するか?

プロダクトやアプリの場合は開発版やテスト版などが存在するかを確認しましょう。

「きちんと開発しているか?」「実現の可能性はあるか?」を図るために必ず確認するようにします。

できれば、その分野に詳しい人に見てもらい評価を聞くと良いでしょう。

9 プロジェクトメンバーとコミュニケーションは取れるか?

開発者に質問をしてプロジェクトに対する熱意や見通しを聞きます。

実際に会って話すことができればベストですが、それはなかなか難しいのでホームページやツイッターからメッセージを送ってみましょう。

返信は早いか、メッセージはテンプレートじゃないか等に注意して納得いくまでやり取りしてください。(顔出ししているかも重要です)

ここでのやり取りが適当で、信頼できると思えないのなら投資は見送ったほうが懸命です。このあたりは直感的な判断を重視して大丈夫です。

また、技術者が中心に集まるSlackも見てみると良いでしょ。

参加者つまり支持している人が多ければ、それだけプロジェクトの期待度や実現性が高いということになります。

Slackへのリンクは各通貨の公式HPに載っていることが多いですが、ない場合は「コイン名+Slack」で検索すると出てきます。(コイン名は bitcoinなどのように英語表記で)

10 コインの時価総額を見積もってみる

プロジェクトのビジネスモデルから時価総額を計算してみます。(時価総額≒売り上げ≒コイン利用料としています)

これをやっておくことで、コインがどれくらいまで伸びそうか把握できるので、根拠と自信を持って投資、ホールド出来るはずです。

ただし、仮想通貨の場合、一般の会社のような売り上げや利益の見積もりなどはホワイトペーパー等にもありませんので、相当ザックリとした計算で気休め程度にしかならないかもしれません。

たとえばGameCreditsのようなゲーム市場を対象にしたコインでしたら

I 全世界の市場規模を確認

2016年は1,011億ドル(約11兆円) （参考:Newzoo）

II その中で対象になる分野を絞る

GameCreditsならデジタル配信をターゲットにする。(ゲーム機本体とディスク等の実物、いわゆるパッケージ版・BOX版を除く) 市場分析会社のIHS Markitによるとゲーム機は大体350億ドル、Newzoo によるとソフトは2/3がデジタル配信とあるので

1011億ドル-350億ドル-{1,011億ドル✕(25%+32%)-350億ドル}✕ 1/3≒585.5億ドル(6.4兆円)

これが対象の市場になると考えられる。

III 何%のシェアを取れそうか見積もり、大体の売り上げを出す

モバイル市場の伸びやVRの本格化に伴い、GameCredits参入の余地は広がりますし、開発側はファンタジースポーツも取り込もおうと積極的な活動をしています。

このようなことから、1%ほど流れてくると予測します。(細かくするとキリがないのでザックリで良いです。)

計算すると、585.5億ドル✕1%=5.855億ドル(約644億円)となりました。

これで完了としたいところですが、もう1つ計算に含めるべきことがあります。

それはコストの低下です。

開発費用が抑えられ、余計な手数料が無くなる分ユーザーが支払う金額は小さくなると考えられます。

ここでは30% 減としましょう。すると、約450億円ですね。

GameCreditsの現在(2017年8月)の時価総額が140億くらいですから、3倍くらいの値が付いてもいいかなと結論。

以上のようにして時価総額を見積もって、割安かどうか判断してみましょう。

実際にICO銘柄を見ていきましょう

それでは、実際に『DigiPluse』というICOで見ていきましょう！

「なにそれ?」という方が大半だと思いますので、 DigiPluseとはどんなものか簡単に説明しますね。

DigiPulseのサービスは仮想通貨を所有する個人や渡したいその他のデジタル資産(オンラインファイル、クラウドドライブ、電子メールアカウントなど)を対象として、それらを保持者が死亡したことが確認された場合にのみ、継承者に開示されるようにしたものです。

それらの資産やデータはDigiPulseを使うことで暗号化され、継承者に開示される際に統合に関する情報が送られる。

つまり、デジタル資産の所有者が死亡した際に失わないようにし、正当な継承者に渡すことができるようにしたプロジェクトです。

これから仮想通貨がますますメジャーになることを考えると、このようなプラットフォームは絶対必要ですよね。

このDigiPulseを上記の選定基準に当てはめて、投資に値するか検討してみましょう。

1.ビジネスプランが明確にされているか(通貨の用途が明確か)の確認

ホームページに行ってみると、トップページでホワイトペーパーがダウンロードできますので、日本語に訳して確認していきます。

「グーグル翻訳」すると下記のように翻訳されました。

読み進めていくと、ビジネスプランは『概要』や『問題』『機会』『事業の型(ビジネスモデル)』『対象読者』『サービスの説明』の項目から「暗号通貨等のデジタル資産を円滑に相続できるプラットフォームを構築し、収入となるサービス利用料は月額制、年会費制として法定通貨またはDGP(デジプラスコイン)で得るものとする」だと分かります。