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仮想通貨で148億円損した投資家「あきらめてない」「次の大波にそなえる」【2019年2月10日】

仮想通貨ニュース
2019.02.10

こんにちは、阿部です。

本日も気になる仮想通貨最新ニュースをピックアップしてご紹介していきます。

まずは本日の相場から確認していきましょう。

本日の相場は？→横ばい

本日、ビットコインは40万円台で推移しており、ここ24時間の値動きはほぼなし。

時価総額トップ10では、バイナンスコイン（BNB）が約3%上昇していますね。

こちらは時価総額トップ100の急上昇ランキングです。

ここ24時間でTHETA (THETA)が約19%上昇。

3月15日にメインネットの開始を控えており注目が集まっていますね。

さて、それでは本日の気になる仮想通貨ニュースをみていきましょう。

①仮想通貨で148億円損した投資家「あきらめてない」「次の大波にそなえる」

アメリカの著名な投資家で、「仮想通貨で148億円損した男」として知られるマイク・ノボグラッツ氏は、メディアのインタビューに応え、仮想通貨を「まだあきらめていない」と語りました。

ノボグラッツ氏は2018年2月の仮想通貨バブルピーク時、保有コインの時価総額が7～10億ドル（約756～1080億円）に到達。

しかしバブル崩壊とともに資産は減少し、同氏の経営する「ギャラクシー・デジタル」も2018年3Q（7～9月）までに、累計1億3600万ドル（約148億円）の損失を計上しました。

ノボグラッツ氏は、今後の仮想通貨市場をどのように見通しているのでしょうか。

阿部悠人の考察（重要度★★★）

阿部悠人

実はノボグラッツさん、2018年の仮想通貨バブル崩壊を事前に予知していたようです。

しかし、その大底をビットコイン6200ドル台（約68万円）と考えていたのに反して、現実はBCH分裂騒動などで3000ドル前後まで下がってしまったことが想定外だったと言います。

ただ、今の下落も短期的なもので、必ず「次の大波」が来ると主張します。

「これからは、セキュリティトークンの時代がやってくるでしょう。セキュリティトークンとは、有価証券を仮想通貨トークンに変えることです。」

「社員にはいつもこう言っています。『我々はみんなサーファーのようなもの。仮想通貨の次の“大波”にそなえて万全の態勢をとるように』とね。」

僕自身、2019年以降に仮想通貨が上昇するためには、「セキュリティトークン」が大きな役割を果たすと考えています。

セキュリティトークンについて詳しく知りたい方は、下記の「関連記事」を合わせてご覧ください！

関連記事

✔取引所Liquid社長「歴史的なパターンと現状を見る限り、底値は近い」

②取引所QuadrigaCXのCEO、実は死亡していなかった？

取引所QuadrigaCXのCEOが死亡し158億円分の仮想通貨が取り出せなくなった事件で、ある「陰謀説」が浮上しています。

この事件は、秘密鍵を知るCEOのコットン氏が死亡したことで、ウォレットから顧客の仮想通貨が引き出せなくなったもの。

しかし科学系メディアWIREDは、実はコットン氏は生きていて、死亡をねつ造することで仮想通貨をだまし取ろうとしているとする説がSNS上で拡大しつつある、としています。

阿部悠人の考察（重要度★★）

阿部悠人

この「死んでない説」はRedditなどのSNS上で議論されていますが、ウワサの域を出ませんね。

しかし「亡くなった証拠は？」と言われると、、、

何せ150億円は大金、だまし取った後は身を潜めればいいと考える人はいそうです。

本当のところはまだわかりませんが、今後の捜査で明らかになることでしょう。

それよりも、仮想通貨のハッキング犯が今後、サイバー攻撃をするよりも自身で取引所を始めた方が早いと考え出さないか心配ですね。

合わせて読みたい

✔取引所QuadrigaCX、CEOが死亡し158億円分の仮想通貨が取り出せなくなる

③リップルのライバル「アリペイ」、年間で14億円節約と試算

仮想通貨メディアGlobal Coin Researchによると、中国の大手投資銀行CICCリサーチがアリババ傘下「アリペイ」によるクロスボーダー決済システム（国境を超えた国際送金）を非常に高く評価しています。

CICCリサーチは、フィリピン労働者がSWIFTなどの従来サービスの代わりに、アリペイの送金システムを使うことで、年間1億香港ドル（約14億円）の送金手数料を節約できると試算しました。

さらに、

「クロスボーダー送金分野におけるSWIFTの独占に（アリペイが）長期的な挑戦をもたらす」

とし、同分野でアリペイは十分な競争力を得るだろうと見通しました。

阿部悠人の考察（重要度★★）

阿部悠人

アリペイの送金システムについては過去記事でも取り上げていますね。

今回は「14億円」という具体的な数字を出してきた形です。

しかも1日24時間、週7日リアルタイムに稼働する国際送金システムとされ、これはリップル社のリップルネット（RippleNet）と同じです。

リップルを意識し、リップルが次に狙う「ポストSWIFT」を狙っていることは間違いないでしょう。

リップル社には、アリペイを圧倒する新しい何かを今後に期待したいですね！

関連記事

✔リップル（XRP）に強力なライバル現る！中国「アリペイ」が送金サービス設立

④ICE、取引所バックト（Bakkt）への支援継続を明言！

ニューヨーク証券取引所の親会社ICE（インターコンチネンタル取引所）の第4四半期（10～12月）決算説明会が電話会議で実施されました。

その中で、ICEは以下の2点を明らかにしました。

  • 第4四半期（2018年10月〜12月）の純売上高は前年同期比で14％増加し、過去最高の13億ドル（約1427億円）
  • 仮想通貨取引所Bakkt（バックト）を「戦略的イニシアチブ」と捉え、今後も継続して支援していく

阿部悠人の考察（重要度★★★）

阿部悠人

バックトはICEがリリースする取引所で、仮想通貨業界最大級の上昇要因と期待されます。

しかし個人的には、2018年の1年間、仮想通貨市場が下落基調だったことを受け、バックトの事業縮小や廃止に繋がらないか心配でした。

そんな中、「今後もICEはバックトに注力していく」と言い切ってくれたことは大きいです。

ここまできたら、バックト自身が仮想通貨業界を率先して盛り上げてほしいですね。

ニューヨーク証券取引所の親会社ICEなら、その力は十分にあります！

合わせて読みたい

✔バックト（Bakkt）のビットコイン先物、再び延期!?

本日のまとめ

  • ①仮想通貨で148億円損した投資家「あきらめてない」「次の大波にそなえる」
  • ②取引所QuadrigaCXのCEO、実は死亡していなかった？
  • ③リップルのライバル「アリペイ」、年間で14億円節約と試算
  • ④ICE、取引所バックト（Bakkt）への支援継続を明言！

以上、今日の気になる仮想通貨ニュースでした！