こんにちは、阿部です。
本日も気になる仮想通貨最新ニュースをピックアップしてご紹介していきます。
まずは本日の相場から確認していきましょう！
今日の相場は？→下落！
本日、ビットコインは85万円台で推移しており、ここ24時間で約1%下落。
時価総額トップ10でも、多くの通貨がわずかに下落していますね。
時価総額トップ100｜急上昇ランキング！
ここ24時間でGXChain (GXC)が約26%上昇。
プロジェクト側からの「買い戻し」計画が発表され、上昇圧力が期待できることから買いが殺到していますね。
さて、それでは本日の気になる仮想通貨ニュースをみていきましょう。
①「今がビットコインの最大の買い場」2020年の半減期まであと1年！
「2020年のビットコイン半減期を考慮すると投資のタイミングは今」米グレースケールの分析https://t.co/LlzTNk1btF
米大手仮想通貨投資会社グレースケールは、来年5月20日と予測されている次なる半減期を前に、2012年と2016年に起こった過去2回の半減期とビットコイン価格の相関性を分析した。
— CoinPost -仮想通貨情報サイト- (@coin_post) 2019年6月8日
アメリカの大手仮想通貨投資会社「グレースケール」が、今こそビットコインに投資するベストなタイミングだと主張しています。
ビットコインは2020年、マイニングの報酬が半分になる「半減期」を控えます。
BTCの半減期は4年に一度であり、2012年、2016年の「半減期」を同社が分析した結果、以下のように結論づけられました。
「半減期は、ビットコイン投資への魅力的な入り口となる可能性がある。」
「特に長期的にビットコインの戦略的ポジションを構築しようとする投資家にとっては大きな意味を持つ。」
半減期ではビットコインの生成量が減少するため、希少価値が上昇します。
このことから半減期は、値上がり要因として注目されています。
阿部悠人の考察（重要度★★★）
②インドにて「仮想通貨保有で懲役10年」の法案が提出
最高10年の懲役、利益の最高3倍の罰金も… インド国会議員が仮想通貨を禁止する法案を提出かhttps://t.co/BsCQfkvv1p
— コインテレグラフ⚡️ 仮想通貨ニュース (@JpCointelegraph) 2019年6月8日
インドで仮想通貨業界にとってネガティブな法案が提出されました。
- 仮想通貨を取引した国民は、最高10年の懲役刑
- 損失または利益額の3倍の罰金刑
- マイニング・保有・購入や売却、取引の禁止
この法案が可決されるかどうかは不明ですが、もし可決された場合、仮想通貨の急落要因となる可能性も考えられます。
阿部悠人の考察（重要度★★★）
厳しい法案が提出されましたね。。。
インドは仮想通貨の規制が強いイメージがありますが、現状、仮想通貨の「保有」そのものは禁止されていません。
しかし上記の法案では、罰則に加え、「仮想通貨の保有者は90日以内に自身の仮想通貨を国に申告し、処分する」ことが求められます。
これは売り圧力になっちゃいそうですね。
かなり強引な法案なので可決される可能性は低そうですが、価格への影響が大きいニュースなので、新たな動きがあれば最新動向をお伝えしていきます！
③バイナンス「2019年の仮想通貨市場はますます回復」
バイナンスリサーチによると、2019年も暗号通貨業界はますます成長し続け、次々と参入する機関投資家からの需要のおかげで市場は回復するとレポートで報告https://t.co/yOaIx2otH7
— The Nodist Japan -ブロックチェーン・暗号通貨メディア- (@TheNodistJapan) 2019年6月8日
世界最大の仮想通貨取引所バイナンスの調査部門「バイナンスリサーチ」が、「2019年の仮想通貨市場は回復へ向かう」との見通しを発表しました。
その理由は、機関投資家（他人の資本を運用する投資のプロ）が仮想通貨の購入を進めていること。
さらにその根拠として、以下の2点を挙げました。
- CME（シカゴ・マーカンタイル取引所）におけるビットコイン先物の取引量が増加している
- グレイスケールのビットコイン投資信託（GBTC）価格が、約40％のプレミアムとなっている
阿部悠人の考察（重要度★★）
少額を運用する個人投資家と異なり、億単位の金額を扱う「機関投資家」。
昨今のビットコインが一直線に上昇しているのも、「機関投資家の買い支え」の影響が大きそうです。
さて、機関投資家が仮想通貨を購入する場所としては、「ビットコイン先物」や「ビットコイン投資信託」があります。
どちらも大変な盛り上がりを見せていますね。
このことは「機関投資家が活発な動きをしている証拠」といえます。
特に、投資信託については40%の割高価格が付けられいるので、「少し割高でも仮想通貨に投資したい！」という機関投資家が多いことが分かりますね。
④ビットコインがウォール街とシリコンバレーを完全破壊する!?
記事を更新しました→ビットコインはウォール街やシリコンバレーなど全てを破壊する https://t.co/dpJOElYoI7
— モーニングスター 仮想通貨 (@mstarjp_vc) 2019年6月9日
米コインベースの元幹部であるバラジ・スリニバサン氏が、
「ビットコイン（BTC）はテクノロジー産業全体、シリコンバレー、ウォール街を『完全に破壊』する。」
と述べています。
シリコンバレーでは、ベンチャーキャピタル（VC）産業が盛んです。
しかしスリニバサン氏は、スタートアップ企業が仮想通貨による資金調達を活用する未来では、従来のVCは不要になると主張しています。
阿部悠人の考察（重要度★★）
スリニバサンさんはそれだけではなく、ビットコインは新たな「金本位制」になるともおっしゃっていますね。
金本位制とは、金（ゴールド）がすべての価値の基準になること。
ゴールドは国を問わず、世界中の富の基準となっていますが、その機能は将来的には、ビットコインに置き換えられることが濃厚です。
ビットコインが「デジタル・ゴールド」と言われる理由ですね。
このような考え方はまだ最先端のものですが、ごく一般の人々に普及する頃には、「ビットコイン1億円」も実現しているのではないかと思いますよ！
本日のまとめ
- 「今がビットコインの最大の買い場」2020年の半減期まであと1年！
- インドにて「仮想通貨保有で懲役10年」の法案が提出
- バイナンス「2019年の仮想通貨市場はますます回復」
- ビットコインがウォール街とシリコンバレーを完全破壊する!?
以上、今日の気になる仮想通貨ニュースでした！
グレイスケールいわく、「半減期の1年くらい前から上昇するから、買っといたほうがいいよ！」ってことですね。
たとえば2012年の半減期では、ビットコインはその376日前に底を付き、上昇トレンドが始まりました。
また2016年では、320日前に大底となりました。
そして現在、2020年5月の半減期までちょうど1年ですよね。
まさにドンピシャリな時期ということで、半減期狙いの買いを入れるなら、最後のチャンスと言えるでしょう。