「Coinbase（コインベース）ってどんな仮想通貨取引所なんだろう？」
「アメリカ最大の仮想通貨取引所らしいけど、日本居住者でも使えるのかな？」
と、疑問を感じていませんか？
そんな方に向けて今回は、以下のポイントについて解説します。
- Coinbaseとは
- Coinbaseのメリット・デメリット
- Coinbaseは日本居住者でも使える？
さっそく、詳しくみていきましょう。
Coinbase（コインベース）とは
Coinbaseとは、アメリカ・サンフランシスコに拠点を置く米最大の仮想通貨取引所。
2012年、大手宿泊AirbnbのエンジニアであるBrian Armstrong氏が設立しました。
Coinbaseには、以下の3つの取引サービスがあります。
- Coinbase consumer→いわゆる「販売所」
- Coinbase Pro→いわゆる「取引所」
- Coinbase Prime→機関投資家向け取引サービス
なお、Coinbaseのユーザー数は5000万人以上であり、世界有数の規模を誇ります。
Coinbaseは日本居住者の利用「不可」
Coinbaseのような海外取引所には、日本人（正確には日本居住者）でも利用できる取引所と、利用不可の取引所があります。
残念ながらCoinbaseは2021年現在、日本居住者への売買サービスを停止しています。
そのため、現状日本居住者でも使えるBinance（バイナンス）などと同じような感覚で日本人が使うことはできません。
なぜCoinbaseでは日本居住者の利用を不可としているのでしょうか？
日本では、仮想通貨取引所を運営するためにライセンスを保有している必要があります（金融庁の「仮想通貨交換業」）。
Coinbaseはこのライセンスを保有していないため、自主的に日本居住者へのサービスを停止しています。
日本人も注目！Coinbaseの仮想通貨市場への影響力
Coinbaseは日本居住者への売買サービスを停止していますが、それでも日本人トレーダーに強く意識されています。
その理由は、ビットコインなどの値動きにCoinbaseが大きな影響力を持っているため。
以下、知っておいて損はないCoinbaseの特徴3つをご紹介します。
CoinbaseはNASDAQ（ナスダック）に上場
2021年4月、Coinbaseは米証券市場のNASDAQに上場しました。
NASDAQはNYSE（ニューヨーク証券取引所）と並んで世界最大の証券取引所のひとつ。
CoinbaseのNASDAQ上場は、当時ビットコインの好材料とみなされ、最高値の707万円を記録しました。
なお、記事執筆時点ではCoinbaseの株価は250ドル前後。
株価から時価総額を計算するとCoinbaseの時価総額は650億ドル（約7兆円）です。
これは大手IT企業にも迫る非常にインパクトある時価総額であり、今やCoinbaseは「仮想通貨市場の発展をアピールする広告塔」となっています。
Coinbaseは今後NFT（ノンファンジブルトークン）の取引プラットフォーム参入も予定しており、その影響力はさらに大きくなるでしょう。
Coinbaseで「機関投資家」の参入が増える？
Coinbaseは2020年、機関投資家向けに仮想通貨の売買サービスを提供するタゴミ（Tagomi）を買収しました。
「機関投資家の仮想通貨業界への入り口」となっていたタゴミを買収したことで、今後は、Coinbaseが「入り口」の役割を担います。
これは、仮想通貨市場全体にとってポジティブなニュースだといえるでしょう。
NASDAQ上場企業であるCoinbaseがアプローチしたほうが説得力があり、機関投資家の仮想通貨市場への参入を効果的に促すことができます。
近年、企業や機関投資家のビットコイン参入がBTC価格上昇に直結しやすくなっているため、上記のようなCoinbaseの動向は見逃せません。
Coinbaseは将来「日本」で取引所を開業？
2020年3月、Coinbaseの日本法人「Coinbase株式会社」が日本仮想通貨交換業協会（JVCEA）の第二種会員に入会したことが判明。
JVCEAの第二種会員は一般的に、今後、仮想通貨交換業者（日本での取引所運営に必要なライセンス）を申請する予定の業者が入会します。
2021年現在、Coinbaseの日本進出は実現していませんが、将来的な可能性を残しています。
世界的に絶大な影響力を持つCoinbaseの日本進出が決まれば、仮想通貨市場のさらなる盛り上がりが期待できるでしょう。
おすすめの海外取引所
Coinbaseは現在、日本居住者は使えません。
世界最大の仮想通貨取引所バイナンスが最適な代替手段となるでしょう。