「Hedera Hashgraph (ヘデラ・ハッシュグラフ/HBAR)ってどんな仮想通貨なんだろう？」
「航空機大手のボーイングや、野村ホールディングスが参加しているらしいけど、そんなにすごいの？」
と、Hedera Hashgraphについて気になっていませんか？
そこで今回は以下のポイントについて解説。
- Hedera Hashgraphとは？その基本情報
- Hedera Hashgraphの将来性
- Hedera Hashgraphの購入方法
さっそく詳しくみていきましょう。
Hedera Hashgraph（ヘデラ・ハッシュグラフ）とは
Hedera Hashgraphは「ブロックチェーン」を利用せず、「有向非巡回グラフ（DAG）」を利用していることが特徴の仮想通貨。
DAGは「次世代のブロックチェーン」と呼ばれています。
DAGを利用することで、ブロックチェーンと比べると若干「中央集権的」になってしまうものの、マイニングによる承認作業がないため、高速かつ低コスト（低い手数料）で取引できます。
具体的には、
- ビットコイン：5トランザクション/秒
- イーサリアム：15トランザクション/秒
- Hedera Hashgrap：1万トランザクション/秒
のように、Hedera Hashgraphは驚異的な処理能力を実現しています。
Hedera Hashgraphは「ヘデラ運営評議会」が運営
また、Hedera Hashgraphは、「ヘデラ運営評議会」という団体が運営しています。
この協議会には、「ボーイング（航空機大手）」「IBM（IT大手）」「TATA Communications（インド通信大手）」「野村ホールディングス（国内証券大手）」といった有名企業が所属しています。
この評議会は何をしているのかというと、Hedera Hashgraphでの「ノード」となり、取引の正当性を承認しているのです。
つまりHedera Hashgraphは、ノードという取引の検証者が大企業であることが強みのひとつ。
これにより、マイニングなどの膨大な電気を使わずともセキュリティを保つことができるため、「送金速度」と「信頼性」の両方を担保できます。
こうした仕組みが評価され、Hedera Hashgraphは一般公開されてからわずか2週間で、韓国Upbit、米BITTREX、Liquidなどに上場を達成したという実績があります。
Hedera Hashgraphの特徴
Hedera Hashgraphがどのような点で優れているのかを詳しくみていきましょう。
Hedera Hashgraphはハッシュグラフコンセンサスアルゴリズムを使用するパブリックレッジャーネットワーク（公的台帳ネットワーク）。ブロックチェーンキラーとして注目されています。
ビットコインがいわゆるブロックをチェーン上に記帳していくのに対してヘデラ・ハッシュグラフは世界クラスの統治評議会による「パブリック・ハッシュグラフ・ネットワーク」により台帳をハッシュグラフとして記帳していきます。これにより、Hedera Hashgraphが優れているのは以下3点です。
・高速（ローンチ時。仮想通貨トランザクションの場合は10,000 TPS、スマートコントラクトやファイルストレージの場合は10 TPSに調整される）
・セキュリティ（aBFT＝非同期ビサンチン・フォールトトレランスによりDLTで可能な限り強力なセキュリティ）
・公平性（すべてのイベント・取引に対するわかりやすいタイムスタンプ、検閲耐性）
上記のような特徴を持ちます。
特徴を持ちます。なお、ビザンチン・フォールトトレラントとは複数のパーティーで合意形成をするとき、一部の人たちの不正や誤りによって合意形成が取れなくなること（ビサンチン将軍問題）への耐性があるという意味になります。
また、世界クラスの統治評議会（Governing Council）としましたが、評議会のメンバーにはIBMやボーイング社、野村、タタ・コミュニケーションズの名前などが挙がっています。
それではそんなHedera Hashgraphの今後について見ていきましょう。
Hedera Hashgraphの将来性は？
それでは、Hedera Hashgraphの将来性についてどう考えればいいでしょうか？
2020年内も大企業が加入し、勢力を拡大中
上記のように、Hedera Hashgraphは世界的な企業が参加しているのが強み。
この流れは2020年に入ってからも続いており、プロジェクトは力を増しています。
2020年2月、Hedera Hashgraphが「Google社」との提携に成功したことがわかりました。
GoogleCloudがヘデラ運営評議会に加入し、Hedera HashgraphとGoogleは次世代の分散型台帳技術を協力して開発していくとのことです。
また2020年3月、インドのIT業界で2番手の規模を持つ「ウィプロ社」がヘデラ運営評議会に加入しました。
2020年5月には、モニターでおなじみの韓国総合家電大手「LG」が、6月には中東の通信大手「ゼイン･グループ」がヘデラ運営評議会に参加しました。
さらに7月には、決済サービスを提供している「Eftpos Australia」が、オンラインショッピングの少額決済に活用するため、Hedera Hashgraphを試験的に導入すると報じられました。
これほどの顔ぶれを持つ仮想通貨プラットフォームは、フェイスブックのリブラなどのごく少数を除き、Hedera Hashgraphのほかにはないでしょう。
実用性はイーサリアム以上？
なぜ大企業はHedera Hashgraphに注目しているのでしょうか？
それはもちろん、将来性が極めて高いからですね。
特定の管理者が存在しないDApps（分散型アプリケーション）の需要の大きさは、すでにイーサリアムの成功によって明らかとなっています。
ただしイーサリアムは、トランザクション手数料（送金手数料）が高かったり、送金スピードが遅延しやすかったりするデメリットがあります。
これは誰にでも参加できる「パブリック」なブロックチェーンにとって、仕組み上、避けられないんですね。
そこで、若干は中央集権的にはなってしまうものの、Hedera Hashgraphは誰にでも参加できるというパブリック性を犠牲にすることで、処理能力を向上しました。
その代わり、ヘデラ運営評議会への加盟企業を厳選することで、信頼性を担保したわけです。
「若干は中央集権的だけど、世界的企業が複数で運営しているから、信頼性は高いでしょ」という言い分ですね。
もちろんイーサリアムのような非中央集権的な仮想通貨にもメリットがあります。
しかし処理能力が求められるDAppsや、コストを抑えたいDAppsを開発する場合には、Hedera Hashgraphが選ばれることになるでしょう。
Hedera Hashgraphはコロナ対策にも役立っている
ちなみに、Hedera Hashgraphは、新型コロナウイルス対策にも役立てられています。
インドのベンチャー企業「Acoer」は、Hedera Hashgraphを活用したコロナウイルス対策用のプラットフォーム「HashLog」を開発しています。
これは、コロナウイルスを追跡し、それを視覚化できるツールですね。
HashLogは、国によるコロナ情報の「隠蔽」を防ぐことができると期待されています。
コロナウイルスがまだそれほど流行していなかった頃、中国ですでにその流行の可能性を警告していた李さんという医師の方が、中国武漢の警察によって「根拠のないうわさを流した」として処分された事件がありました。
残念ながら李さんは、その後お亡くなりになりました（ご記憶の方もいるかもしれませんね）。
こうした事件をきっかけとして、未だ、コロナに関する国民による「情報統制」への危機感や不信感はなくなっていません。
Hedera Hashgraphは、特定の管理者が不在の「非中央集権性」を持つプラットフォームなので、政府による情報統制や検閲を避けるツールとしても機能します。
Hedera Hashgraphの買い方
Hedera Hashgraphは国内取引所には上場していません。
海外取引所のバイナンスで購入できます。