「Standard Tokenization Protocol(スタンダード・トークナイゼーション・プロトコル/STPT)ってどんな仮想通貨なんだろう?」
「期待のSTOプラットフォームらしいけど、その仕組みをもう少し詳しく知りたい」
と、疑問を感じていませんか?
そんな方に向けて今回は、以下のポイントについて解説します。
さっそく、詳しくみていきましょう。
Standard Tokenization Protocol(スタンダード・トークナイゼーション・プロトコル)とは
Standard Tokenization Protocolとは、STO(セキュリティ・トークン・オファリング)に特化した仮想通貨プロジェクトのひとつ。
株式や債券など、すでに存在するあらゆる「資産」をセキュリティトークンの形で発行することができます。
これにより、
- 従来よりも安い手数料で取引できる
- ERC20トークン(イーサリアム)の形で、簡単に資産が取引・保管できる
- セキュリティトークン(トークン化した株式)を「担保」として活用し、別の仮想通貨を借りることができる
- セキュリティトークンに「配当権」を付与し、自動的に配当を付与する
といった新しい仮想通貨の活用法が開けてきます。
セキュリティトークンとは
セキュリティトークンとは、米国証券法などの国家による規制の中で、「有価証券」(株式)の性質を持つと判断される仮想通貨のこと。
またそうした仮想通貨を販売し、資金調達を行うことをSTO(セキュリティトークン・オファリング)といいます。
簡単に言えば、Standard Tokenization Protocolは、国家の規制をクリアした仮想通貨のプラットフォームになることを目指しているんですね。
Standard Tokenization Protocolの将来性は?
それでは、Standard Tokenization Protocolの将来性についてどう考えればいいでしょうか?
ビットトレックスでIEOを実施
Standard Tokenization Protocolは、将来性の高いプロジェクトの証とも言える、大手取引所BITTREX(ビットトレックス)でのIEO(取引所がお墨付きを与えたトークンを販売)実施しています。
IEOは2019年6月に行われ、8100万円相当のSTPTが即完売となっています。
BITTREXが厳格な審査のもと、その将来性を高く評価したことはプロジェクトの追い風となっています。
「資産のトークン化」は可能性無限大
Standard Tokenization Protocolは、STOのプラットフォームです。
つまり、この世に存在する株式などのあらゆる資産を、トークンに置き換えて自由にやり取りできるようになる未来を目指しています。
たとえば、一例として不動産の所有権をトークン化して、トークンの保有枚数に応じて家賃収入を分配したり、海外企業の株をERC20トークン(イーサリアム)の形で、国境を問わず24時間売買したりすることができそうですね。
つまり、これまで投資できなかった資産へも、トークンの形で簡単に保有できるようになります。
これまでの金融業界で常識が、Standard Tokenization Protocolのによって簡単に覆ってしまうかもしれません!
2021年に「STP 2.0」が控える
Standard Tokenization Protocolは、2021年に「STP 2.0」のローンチを目指しています。
STP 2.0とは、仮想通貨Polkadot上でセキュリティトークンを発行したり、クロスチェーンに対応したりできる進化版のStandard Tokenization Protocol。
前者については、Polkadotはイーサリアムよりもスケーラビリティに優れているので、セキュリティトークンのやり取りをより高速かつ、安い手数料で行えるようになります。
また後者のクロスチェーン(異なる仮想通貨同士の橋渡しとなる仕組み)については、イーサリアムのERC20だけではなく、さまざまな仮想通貨のブロックチェーン上でStandard Tokenization Protocolのセキュリティトークンが取引できるようになります。
この「STP 2.0」は、2021年第3四半期(7~9月)までにローンチされる予定となっており、Standard Tokenization Protocolの上昇要因として注目されています。
Standard Tokenization Protocolの買い方
Standard Tokenization Protocolは国内取引所では扱われていません。
海外取引所のバイナンスで買うことができます。