ビットコイン「2万円」上昇へ!!仮想通貨市場も全面高、今後どうなる？【2019年3月17日】

仮想通貨ニュース
2019.03.17

こんにちは、阿部です。

本日も気になる仮想通貨最新ニュースをピックアップしてご紹介していきます。

まずは本日の相場から確認していきましょう！

今日の相場は？→下落！

本日、ビットコインは44万円台で推移しており、ここ24時間で約1%下落。

時価総額トップ10でも、ほとんどの通貨が小幅な下落となっています。

時価総額トップ100｜急上昇ランキング！

こちらは時価総額トップ100の急上昇ランキングです。

ここ24時間でOrmeus Coin (ORME)が32%上昇！

仮想通貨メディアCrypto Times Todayに好意的に取り上げられたことで上昇していますね。

さて、それでは本日の気になる仮想通貨ニュースをみていきましょう！

①BTC「2万円」上昇へ!!仮想通貨市場も全面高、今後どうなる？

仮想通貨市場は16日、軒並み数パーセントの上昇を記録しました。

ビットコインは16日早朝42.9万円でしたが、16日午後2時頃に44.9万円まで上昇し、2万円幅のプラスとなりました。

また翌17日の午後3時現在においても、43～44万円台の高い水準を維持しています。

今回の上昇要因は何だったのでしょうか？

阿部悠人の考察（重要度★★★）

阿部悠人

またまた仮想通貨市場が続伸しましたね！

各メディアなどでは、「レジスタンスライン」（上昇が頭打ちになりやすい価格帯）を上抜けた、と好意的に報じられています。

しかし、今回の上昇が「起点」となって、これから力強く上昇していけるようなレジスタンス突破だったか？というと、僕はそうは考えていません。

なぜなら、

  • 上昇のエネルギーとなる大きなニュースが特に報じられていない
  • 日足ではっきりと確認できる大きなレジスタンスラインが「46.5万円」に控えている

からです。

つまり、本当に強気になっていいのは「大きな好材料を伴いながら、46.5万円のレジスタンスを明確に上抜けた時」だと考えています！

合わせて読みたい

✔【予言】仮想通貨が2021年に急騰する理由とは？

②ベネズエラで「仮想通貨決済」が急速に拡大中

仮想通貨決済の普及が上昇要因として注目される中、「ベネズエラにて仮想通貨で食料品を購入する動きが出ている」とNHKが報じています。

ベネズエラでは、インフレ（通貨の価値下落）が年200万%を超えるペースで発生し、深刻な経済危機に陥っています。

そのため、ボリバル（ベネズエラの法定通貨）ではなく、仮想通貨を使って買い物をするユーザーが増加しています。

現在、ベネズエラの仮想通貨利用者は1万人に上ると見られます。

阿部悠人の考察（重要度★★★）

阿部悠人

ベネズエラの経済危機は深刻ですが、、、仮想通貨業界にとっては「追い風」ですね。

特に、ベネズエラはクレジットカードの利用を規制していて、これにより「現金もカードもだめなら、値上がりする可能性の高い仮想通貨を使おう」という人が増えていると考えられます。

現在ベネズエラでは、レストランやスーパーなど2500か所以上で仮想通貨決済が利用できる上、2019年中には、その数は7500店舗に増える見通しです。

仮想通貨の「実需」押し上げに期待が高まりますね！

関連記事

✔ベネズエラで仮想通貨が大躍進!!「ペトロ」で石油販売も

③仮想通貨c0banの小林社長、「規制」の厳しさ語る

日本発の仮想通貨として注目を集めているc0ban（コバン）。

その発行会社LastRootsの代表取締役の小林慎和氏が、『ブロックチェーン革命の未来 〜この技術の社会浸透と広告・メディアへの応用〜』と題する特別セミナーを行いました。

その中で同氏は、仮想通貨取引所の「規制」について

「銀行とFXを合わせたようなもの（それくらい規制が厳しい）」

「地方銀行よりも厳しいかもしれない」

と述べ、日本で新たに仮想通貨交換業を立ち上げる困難さを語りました。

阿部悠人の考察（重要度★★）

阿部悠人

日本の仮想通貨規制は、世界トップクラスの厳しさですからね・・・。

また、純粋な「取引所」のみならず、もう少し幅広いビジネス展開の中で「一部、取引所っぽいシステムを取り入れる」ことも難しくなっています（規制に引っかかる）。

ICOも事実上不可能ですしね、、、。

政府には、規制が仮想通貨業界の発展を阻害しないような対応をしていただきたいですね。

ただ、トレーダーとしては、こうした「規制」事情があるおかげで、それに詳しくなるとチャンスが生まれる場合があります。

なぜなら、「規制」関連のニュースが流れた時、それが好材料か悪材料か判断し、すぐポジションを取れるからです。

そう考えると、規制の厳しさで本当に困るのは、c0banの運営会社のような仮想通貨スタートアップなのかもしれません。

関連記事

✔LastRoots（仮想通貨c0ban）とオウケイウェイヴが提携へ！

④NY証券取引所の親会社ICE、仮想通貨「データ配信」開始へ

ニューヨーク証券取引所の親会社「インターコンチネンタル取引所（ICE）」は、仮想通貨価格などの「データ配信」を開始すると発表しました。

仮想通貨情報の「透明性」の向上を目的とし、「数千の仮想通貨」の価格を、「数百の取引所」ごとに、リアルタイムで配信するとしています。

阿部悠人の考察（重要度★★★）

阿部悠人

これはどちらかというと、個人投資家ではなく、機関投資家（他人の資本を運用する投資のプロ）向けのデータ配信ですね。

個人投資家は、「数千の仮想通貨」の価格を、「数百の取引所」ごとに知りたいことはめったにありませんし、あったとしてもCoinMarketCapなどの相場情報サイトにアクセスすればOK。

しかし機関投資家は、このようなサイトでは「情報の正確性」に不満があります。

そこで、インターコンチネンタル取引所（ICE）という信頼できる機関が発信する情報を頼りにするというわけですね。

もちろん、機関投資家が投資しやすい環境が整備されれば、相場へのプラス影響が考えられるので、僕たち個人投資家にも無関係ではありません。

合わせて読みたい

✔米ヤフーファイナンスが仮想通貨売買に対応！

本日のまとめ

  1. BTC「2万円」上昇へ!!仮想通貨市場も全面高、今後どうなる？
  2. ベネズエラで「仮想通貨決済」が急速に拡大中
  3. 仮想通貨c0banの小林社長、「規制」の厳しさ語る
  4. NY証券取引所の親会社ICE、仮想通貨「データ配信」開始へ

以上、今日の気になる仮想通貨ニュースでした！