ビットコインは2021年に1100万円！モーガン・クリーク・デジタルが予測【2018年9月25日】

仮想通貨ニュース
2018.09.25

こんにちは、阿部です。

本日も気になる仮想通貨最新ニュースをピックアップしてご紹介していきます。

まずは本日の相場から確認していきましょう！

本日の相場は？→下落！

丸3日ほど75万円付近で推移したBTCですが、昨日16時ごろ下落を開始しました。

一度73万8千円を付けた後、一度75万円まで反発。

その後予想通り72万円代まで下落し、現在はヨコヨコで推移しています。

時価総額トップ10のアルトコインも、ビットコインに連動して下落しています。

こちらは時価総額トップ100の急上昇ランキングです。

ここ24時間でAurora (AOA)が20%ほど上昇。

Auroraは、KuCoinの上位市場である「KuCoin Plus Trading Area」に上場したことを受け、継続的に上昇しています！

さて、それでは本日の気になる仮想通貨ニュースをみていきましょう。

①ビットコインは2021年に1100万円！モーガン・クリーク・デジタルが予測

モーガン・クリーク・デジタルは、ビットコインが2021年の中頃に10万ドル（約1100万円）に達すると予測しました。

モーガン・クリーク・デジタルとは：
資産15億ドル（1700億円）を運用するモーガン・キャピタル・マネジメントの子会社。仮想通貨ファンドも手がける。

加えて、1年おきの予測を以下のように公表しています。

  • 2018年の年末　2万2000ドル(約240万円）
  • 2019年の年末　4万1000ドル(約455万円）
  • 2020年の年末　7万5000ドル(約830万円）
  • 2021年の中頃　10万ドル(約1100万円）

この根拠として同社は、ビットコインはネットワークであり、ネットワークの価値は利用ユーザー数の2乗に比例する（メトカーフの法則）ことから、BTC価格は指数関数的な成長を遂げることを挙げています。

また、このことに多くの人が気が付いていないと指摘します。

これまでの有識者による予測と全く異なるアプローチに注目が集まっています。

阿部悠人の考察（重要度★★★）

阿部悠人

モーガン・クリーク・デジタルは、iPhoneを例を出し、こうも言っています。

「一台しかなかった時、ネットワークの価値はない。2台でも同じく価値はない。100万台だったら、意味ある価値が生まれる。100億台だったら、凄まじい価値だ。」

思うに、ビットコインや仮想通貨のユーザー数は、まだまだ少なすぎるのです。

「ビットコインはお金だ」という暗黙の合意が多くの人々にあってこそ、価値が生まれます。

そういう意味では、ビットコインはまだ「始まってすらいない」と思いますよ！

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②SBI RemitとBitPesaが提携！日本ーアフリカ間をブロックチェーン送金

日本で送金サービスを提供するSBI Remitが、同じくアフリカの送金サービスBitPesaと提携したことが分かりました。

両サービスの共通点はブロックチェーンを利用していることであり、この提携により、「日本ーアフリカ」間の決済インフラ整備が期待されます。

阿部悠人の考察（重要度★★）

阿部悠人

SBI RemitおよびBitPesaは

  • 日本のコスメ
  • 電子機器
  • 中古車

に注力することを示唆しています。

これらの分野では、日本円とケニアの通貨を換金するコストが高く、非効率です。

そこに仮想通貨やブロックチェーンの入り込む余地があるのです。

こうした業界にかかわる人々が仮想通貨の利用価値に気が付いたとき、さらなる価格上昇が期待できると考えられます！

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③2018年、仮想通貨の取引量がアメリカ社債を上回る見通し

仮想通貨市場の取引量は、世界的に年々増加してきています。

アメリカの調査機関Satisによると、2018年の取引量は

  • 仮想通貨：7,3兆ドル（800兆円）
  • 米国企業の社債：7.05兆ドル（775兆円）

となる見通しで、仮想通貨がアメリカ全体の「社債」取引量を上回ると算出しました（下図）。

阿部悠人の考察（重要度★★）

阿部悠人

「社債」とは、債券の一種です。

国が発行する「国債」の会社バージョンと考えると分かりやすいですね。

企業が資金調達のため発行する点は株式と同じですが、「元本保証」がなされているなど、株式よりもローリスクなのが特徴です。

値動きが少ないので、社債にはトレーダーや投機筋がいません。

そのため時価総額の割に取引量が少なくなってしまうのは当たり前なんですが……。

とはいえ、「アメリカ全体の社債」の取引量を上回るとは、仮想通貨もなかなか頑張ってますね！

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④「規制」ニュースにBTC市場は左右されがち｜国際決済銀行

各国の中央銀行同士の決済業務などを行う「国際決済銀行」から、最新の報告書「Regulating cryptocurrencies: assessing market reactions」が発表されました。

この中で、ビットコイン価格は政府などの「規制」ニュースに左右されがちだ、と結論づけられています。

さらに同報告書では、どんな「規制」が行われたとき、仮想通貨が下落するかについても述べられています。

①仮想通貨に対する一括禁止や証券法に該当すると判断された場合、相場には最も打撃を与える

②マネーロンダリング対策やテロ組織の資金繰りに関するネガティブなニュース

③規制された市場における仮想通貨の互換性に対する制限

つまり仮想通貨の「全面禁止」や、仮想通貨が「有価証券」と判断された場合、もっとも強く下落するということが分かったのです。

阿部悠人の考察（重要度★★★）

阿部悠人

「規制」ニュースが報じられると、それを口実として大口投資家が大量売りを浴びせます。

すると連鎖的に個人投資家がろうばい売りし、さらに下落が大きくなっていきます。

たとえば、2017年1月にcoincheckからネム580億円相当が流出した際、ネムは1週間ほどで約40%も値下がりしています。

2017年3月、SECによってウィンクルボス版ビットコインETFが非承認となった際には、発表直後の5分間で16%の下落が見られました。

さらに、2017年9月に中国が仮想通貨取引所の全面閉鎖を発表した際には、わずか1週間でビットコインが30%以上も下落していますね。

このとき、個人投資家の正しい対応としては、

  • ①早めに空売りし、じっくりと落ちるのを待つ
  • ②長期的な上昇目線で、下落してきたところを安値で拾う

のどちらかがオススメ。

仮想通貨市場は規制ニュースに大きく反応するので、これを上手く利用した立ち回りを心がけましょう！

合わせて読みたい

✔暗号通貨やICOは規制により無くなる？～スイスの事例から考える～

明日のBTC相場→上がる！

昨日から今日で5％ほど下落した分、明日はその反発で上昇してくる可能性があります。

ですが、再度75万円台まで戻してくるほどの上昇にはならないでしょう。

どちらにしても長期的な目線では6月28日につけた大底の65万円を割ると見ています。

12月のバブルから現在に至るまで、次第に高値が切り下がってきているという事もありますが、上昇と下落のスピードの推移を見た時に、時間が経過するにつれてどんどん買いのスピードが衰え、売りのスピードが増してきているという理由からです。

今月初め9月5日の大暴落では、2週間かけて積み上げてきた価格15万円（68万円→83万円）を、たったの1日で全戻ししてしまいました。

これは買いよりも売りのほうがパフォーマンスがいい相場と言う事です。

なのでこれからBTCが長期的に上昇していくためにはセリングクライマックスを経て一度とことん売られ膿（うみ）を出し切る必要があります。

セリングクライマックスとは
下落相場の最終段階に現れる大暴落のこと。「セリクラ」と略して呼ばれることもある。悪材料などによって市場参加者が一斉に弱気になりパニック売りをすることで、売りが売りを呼び大暴落を引き起こす。セリングクライマックスの後は上昇トレンドへ転じる事が多い。

本日のまとめ

  • ①ビットコインは2021年に1100万円！モーガン・クリーク・デジタルが予測
  • ②SBI RemitとBitPesaが提携！日本ーアフリカ間をブロックチェーン送金
  • ③2018年、仮想通貨の取引量がアメリカ社債を上回る見通し
  • ④「規制」ニュースにBTC市場は左右されがち｜国際決済銀行
  • ⑤明日はビットコイン上昇！

以上、今日の気になる仮想通貨ニュースでした！