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【2018年5月】仮想通貨を今から始めるのはもう遅い?!

仮想通貨ニュース

こんにちは、阿部です。

最近、「仮想通貨投資を今から始めても遅いでしょうか?」という疑問やちゅうちょの声をよく聞きます。

結論として、まったくそのようなことはありません。

考えてもみてください。

皆さんの周りで、仮想通貨は普及しているでしょうか?

また、仮想通貨を使って、お店で買い物をしている人をどれほど見かけるしょうか?

このように考えてみると、まだまだ広く普及しているとはいえませんよね。

それはそのまま、仮想通貨の「伸びしろ」なのです。

仮想通貨は普及するにしたがって価格が上昇する仕組みとなっています。

「普及の伸びしろ」は「価格の伸びしろ」なのです。

今回は、仮想通貨投資を今から始めても遅くない理由について、現役投資家の目線からご紹介したいと思います!

値上がりが序章に過ぎない理由

仮想通貨投資に関わらず、すべての投資の大原則があります。

それは、「多くの人が使うようになる(欲しがるようになる)もの」は値上がりし、「多くの人がいらなくなるもの」は値下がりするということです。

仮想通貨は上記のたとえでいえば、前者です

これまで、仮想通貨に対して「普及するはずがない」という人も多かったのですが、現在では認められるようになってきました。

クレジットカードが現れたころ、多くの人が戸惑っていましたが、現在では誰もが当たり前のように利用しています。

仮想通貨も同じような普及をたどると僕は考えています。

JPモルガン「予想より早く仮想通貨が扱われ始める」

たとえば上述の展望は、アメリカ大手銀行JPモルガンのブロックチェーン部門Amber Baldet氏も同感。

同氏は、

「銀行は人々が考えるよりも早く仮想通貨を扱い始めるだろう」

と発言しています。

世界の最先端を走る人々も、仮想通貨が当たり前に使われる世界がすぐそこに迫ってきていると肌で感じているのです。

これからの値上がり相場をつくる「機関投資家」

「仮想通貨はこれから多くの人々に使われる」「それが上昇要因になる」と上記でご紹介しました。

しかしそれらに対する反論もあるはずです。

たとえば株式市場に目を向けてみると相場をつくりあげているのは事実上「機関投資家」であることがわかります。

機関投資家とは「他人の資産を増やす資産運用のプロ」のことですね。

投資金額がケタ違いであるため、相場の値動きを大きく動かす力を持っています。

そのため「いくら個人の間で仮想通貨が普及しても、機関投資家の参入がなければ大きな値上がりは見込めないのでは?」という意見は的を射ています。

機関投資家が参入する環境は整いつつある

最近、仮想通貨市場に機関投資家が参入できる環境が急速に整いつつあります

  • 機関投資家が投資しやすいETFや先物取引などの充実
  • 機関投資家参入の壁となっていた仮想通貨の「保管」サービスが整いつつある

環境が日進月歩で進化してきているので、仮想通貨市場に機関投資家が本格参入する世界はすぐそこまで来ているといえます。

仮想通貨市場は株式市場よりもまだまだ小さい

仮想通貨市場は株式市場よりもまだずっと小さいのが現状です。

急速に成長しているのは事実ですが、株式市場にはまだまだ及ばないのですね。

これはそのまま伸びしろになります

たとえば仮想通貨市場全体の時価総額(価値の合計)は約40兆円です。(2018年5月現在)

しかし株式市場を見てみると、トヨタ自動車単体で約24兆円、アメリカのアップルやamazonなどは単体で80兆円~90兆円の時価総額があります。

仮想通貨全体を合わせても、1つの大企業と同じくらいというのが、仮想通貨の現状なのです。

繰り返しとなりますが、これもそのまま仮想通貨の「伸びしろ」ということになります。

仮想通貨投資はこれからが面白い!

今回は、「仮想通貨投資は今から始めても遅い?」という疑問への回答をご紹介しました。

多くの方が、「ビットコイン、1年前に買っておけばなあ」ともらしています。

しかし、まだまだ仮想通貨の成長は続いていきます

それが僕の個人的な実感ですね。

上記の理由で投資を踏みとどまっていた方は新しいテクノロジーである仮想通貨やブロックチェーンを、これを機会に見直してみてはいかがでしょうか?

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