こんにちは、阿部です。
2018年も前半が終了しましたが、後半の仮想通貨市場はどうなっていくのでしょうか？
予測を立てていく上で重要となるのが、「取引所オープン」のニュースです。
取引所は仮想通貨を購入する上で、必ず利用する必要があります。
つまり、取引所の動向は仮想通貨市場に大きな影響があります。
2018年後半以降、盛り上がるニュースとして
- coincheck（再開）
- SBIバーチャルカレンシーズ（オープン）
- BITBOX（オープン）
- LMAX（オープン）
などなど盛りだくさんあります。
これからの仮想通貨市場の成り行きを、「取引所オープン」というキーワードから考えてみましょう。
取引所オープンが市場に与える影響力
取引所オープンが、なぜ仮想通貨市場に大きな影響を与えるのでしょうか？
ひとことでいえば、「強い力を持っている」ということです。
- 取引所がなければユーザーは法定通貨（日本円）を仮想通貨に変えられない
- 取引所が発行するトークン（取引所系トークン）の盛り上がりが、市場を牽引している現状がある
仮想通貨は基本的には「分散型」であり、1つの企業の動向が、値動きに左右しにくい性質があります。
しかし、取引所はやはり例外的に強い力を持っています。
取引所系トークンと呼ばれる、取引所が独占的に発行するトークンなどでは、特にその傾向が強くなっています。
取引所系トークンが現在（2018年7月）の仮想通貨市場でもっともホットな投資対象となっているのは、取引所が「強い力を持っいる」という背景があるのです。
仮想通貨市場に与える影響も大きいのが取引所だと、覚えておきましょう！
2018年後半の取引所ニュースをピックアップ！
これからの仮想通貨市場に大きな影響を与える取引所の動向ですが、最近ではどのようなニュースが見られるでしょうか？
以下、リサーチしておきたいニュースをご紹介します。
coincheckの取引所再開が迫る！
coincheckは顧客資産のネム580億円相当を流出させ、問題となった取引所です。
被害に合われた方の中には「もうcoincheckは使いたくない」という方もいるでしょう。
しかし仮想通貨市場にとってcoincheckは重要な取引所。
その再開は好材料です。
coincheckは顧客口座170万を抱えている大規模な取引所です。
仮想通貨が値上がりするためには多くのユーザーに仮想通貨が買われる必要があります。
その原動力となる顧客を多く抱えていることから、市場に与えるインパクトも大きくなります。
現在（2018年7月7日）のところ、まだ全面再開とはなっていませんが、これからその予定とのことなので動向を見守っていきましょう。
SBIバーチャル・カレンシーズもオープン！
言わずと知れた金融系大企業、SBIホールディングスの子会社がSBIバーチャルカレンシーズです。
SBIはすでに株式市場にて「SBI証券」（証券会社）をリリースしています。
注目したいのがこのSBI証券がすでに400万口座を抱えているということ。
SBIバーチャルカレンシーズにも、こうした同じ系列のSBI証券からの流入が期待されます。
SBIホールディングスは目立った不祥事もなく、セキュリティを重視する方針を打ち出しているので、期待が集まっています。
LINEも取引所BITBOXをオープン
初耳の方は驚くかもしれませんが、無料通話アプリで知られる「LINE」も取引所に参入します。
BITBOXという名称にて、日本とアメリカを除く海外で取引所をスタートします。
残念ながら日本人の利用は不可となっていますが、大企業による世界中での仮想通貨の宣伝が、市場に与える影響は少なくないでしょう。
LMAXが機関投資家向け取引所をリリース
LMAXは、イギリスで信頼性の高さを売りにしている取引所です。
LMAXは今後、機関投資家向けの取引所を新たに開設するとのことで、市場の期待感が大きくなっています。
「機関投資家」というキーワードは、これからの仮想通貨市場を考える上で重要なキーワード。
仮想通貨市場は主に個人投資家を中心に売買されてきました。
言い換えれば現在の価格は、機関投資家の参入がほとんど見られない状態での相場なのです。
しかしこれからはLMAXのような機関投資家専用の取引所や、機関投資家向けサービスが多く登場してくるでしょう。
そうなれば、一段と大きな値上がりも期待できるようになります。
取引所の急増による仮想通貨普及に期待！
今回は、これからの相場を「取引所」のキーワードで考えてみました。
このように、話題となる取引所が多くオープンしているので、個人的には今後の仮想通貨市場に楽観視しています。
上記のほか、Sygniacoin（南アフリカ）といった取引所も出てきており、仮想通貨の市場が小さい地域においても広がりを見せています。
今後も、新たな大企業の取引所参入が見られると思いますので、注目していきましょう！