分散型取引所のトークンセールIDOとは？ICOとの違いや買い方

「IDO（Initial DEX Offering）という言葉を聞いたことがあるけど、いったい何？」

「ICOやIEOとの違いについても知りたい」

と、分散型取引所のトークンセールIDOについて気になっていませんか？

そこで今回は、以下のポイントについて徹底解説。

この記事でわかること

さっそく、詳しくみていきましょう。

IDO（アイディーオー）とは

IDO（Initial DEX Offering/イニシャル・デックス・オファリング）とは、一般的には「特定の管理者不在で稼働するDEX（分散型取引所）で行われるトークンセール」のことをいいます。

仮想通貨を使った資金調達は、ICO（イニシャル・コイン・オファリング）やIEO（イニシャル・エクスチェンジ・オファリング）などが有名です。

世界最大級の仮想通貨取引所であるバイナンスは、Binance Launchpad（バイナンスローンチパッド）というIEOプラットフォームを開発し、今ではICOに置き換わる活況ぶりをみせています。

しかし、「IDO」はさらにその次を行く仮想通貨を使った資金調達方法として注目されています。

なお、IDOが行われるDEXとしては、バイナンスの分散型取引所「バイナンスDEX」が存在感を大きくしています。

基本的には上述のようにIDOとは、Initial DEX Offeringを指しています。

とはいえ、厳密な定義はまだ確立しておらず、「Initial Digital Offering（イニシャル・デジタル・オファリング）」をIDOと記載することもあります。

この場合のIDOとは、「企業の『株式』をデジタル通貨（仮想通貨）の形で発行し、投資家に販売する資金調達」を指しています。

STO（セキュリティ・トークン・オファリング）という言葉をご存じの方もいるかもしれませんが、こちらに近いイメージですね。

最近の例としては、スイスの証券取引所の運営企業「SIXグループ」が所有するスイスデジタル取引所（SDX）のプラットフォームにて、このInitial Digital Offeringが実施されようとしています。

しかし今回は、より一般的な「IDO」＝「Initial DEX Offering」として解説していきます。

IDOを知るには、ICOやIEOとの違いを学ぶとわかりやすいでしょう。

そこで、これらと比較した場合のIDOの特徴についてみていきます。

IEOは、中央集権的な取引所の「お墨付き」を得た上で、サポートを受けながら行われます。

しかしIDOは、無人で稼働する分散型取引所（DEX）のプラットフォームで行われるため、審査はなく、誰でも実行できます。

この点では、IDOはICOに似ているといえますね。

IDOでは、一部の大口投資家（クジラ）が大量にトークンを買い占めることができます。

これにより、プロジェクトへの力関係が偏ってしまう可能性がありますね。

IDOでは、人の手が省略されているため、IEOと比較してKYC（顧客確認）や、公平なトークンセールのコントロール機能が弱いことが原因です。

トークンセールを行うプロジェクト側からすると、IDOは低コストで実施できる傾向にあります。

IEOは取引所のプラットフォームを「借りて」行うため、事実上の「集客料」として数千万円～1億円の手数料を要求されることもあります。

IDOでは、上場手数料がないためコストは不要です。

また、分散型取引所（DEX）を上手く活用することで、ICOよりもコストを抑えることもできます。

上記のような特徴から、IDOが実施されるケースは増加しています。

2019年には、バイナンスの開発する分散型取引所「バイナンスDEX」にて、ディープラーニングのAIを低コストにトレーニングできるプロトコルを提供している「Raven Protocol」がIDOを実施しました。

もちろんIDOなので、IEOのように「バイナンスのお墨付き」を得て実施しているわけではありません。

自主的に、上場審査不要の「バイナンスDEX」への上場とあわせて実施されたトークンセールです。

また2020年12月には、世界初となる減価償却（目減り）をしないトークンARTHを提供する「MahaDAO」がIDOを発表しています。

IDOはすべての分散型取引所（DEX）で実施される可能性があります。

しかし、主流となっている「バイナンスDEX」に登録しておくと、IDOへの参加機会を得やすいでしょう。